パンデミック後のどのタイミングで、どのようにオフィスに出勤する働き方が戻ってくるのか、という問題は、丸1年余りもの間、従業員とマネージャーにとって等しく気がかりなことでした。
一部の地域ではワクチンが行き渡りはじめており、最近の調査では専門職の79%が、勤務先で出勤して仕事をする働き方に戻す計画があると回答しています。とはいえ、リモートワークもバーチャル会議も、いつかはなくなるかもしれないものの当面は残りそうです。
オフィスへの回帰により、対面でのやり取りをどうするかは言うまでもなく、仕事の物理的なセットアップにいくつか変化がもたらされます。 休憩室に集まったり、オフィスのキッチンで飲食とおしゃべりを楽しんだりするのは、まだ可能なのでしょうか。 オフィスに在席中の同僚よりもリモートワーク中の人のほうが「内情に通じて」しまう、というバランスの変化が起こったりするのでしょうか。
パンデミックが何かを明らかにしたとすれば、それは、今ではもうわかっていますが、大規模なリモートワークを成功させることは可能だということです。 パンデミックの前ですら、2018年には、従業員が自由にリモートワークできる場合に生産性が増加することを、スタンフォード大学の研究が証明していました。 「バーチャルファースト」の働き方モデルを活用している企業では、自宅、オフィス、サテライトオフィスなどに、国境やタイムゾーンを超えて仕事が分散することになるでしょう。 今こそ、これまで以上に組織は、コラボレーションワークマネジメント（CWM）ソリューションなどのテクノロジーを積極的に利用する必要があります。
CWMを手放すわけにはいきません
パンデミック以前は、技術スタックは完璧だと考えていて、リモートでの働き方が始まって初めて、この考えが間違っていたことに気づいた、ということはありませんか。 リモートワークの期間中、Slack、Microsoft Teams、Zoom、そしてG Suiteのような技術がチームの生産性を押し上げたのではないでしょうか。特に、これらのツールだけが共同作業の手段だったのなら、なおさらでしょう。 パンデミックが長引くにつれて、毎日の対面でのやり取りや、実際のホワイトボードを使ったセッション、デザインアセットのグループでのレビューなどが、チームコラボレーションで欠落していることが明らかになりました。 CWMに投資することになった最も大きな理由は、これらの欠落だったのではないでしょうか。 オフィスでの勤務に戻る可能性が見えてきた今、その未来のために仕事のプロセスとソフトウェアを評価することは、最重要と言えるかもしれず、 旧来の技術スタックに立ち戻るのが最善策だ、とすら考えている方もいるかもしれません。
CWMはオフィスへの回帰計画の中心になるべきです。 その理由を3つ、以下に挙げます。
- CWMを手放した場合、すべての新規作業のリクエストは、かつてのような整理されていないものに戻ってしまうでしょう。Slack、メール、立ち話での打ち合わせ、席に立ち寄ってのやり取り、といったものに。
- 次に、行動記録がすべて消えてしまいます。 良いことだと思う人もいるかもしれませんが、違います。 チームのすべてのコミュニケーションがプロジェクト完了までの記録とともに保存されている、唯一の信頼できる情報源は、それこそ大事なものです。 記録のマスターとなるシステムを失うのは、良いことではありません。
- 別々のツールでプロジェクトとチームの予算を追跡するとなると、不必要に複雑で手間のかかる旧来のやり方に戻ることになります。 レポート作成でも同様です。チームやエグゼクティブ、外部のステークホルダーに報告するデータを引き出すために、複数のアプリにアクセスする、などというのは不要なはずです。
次に、チームのダイナミクスを考えてみてください。 喜んでオフィスに戻りたいと思っているチームメイトがいる一方で、リモートのままのほうが嬉しいという人もいます。 さらに、ハイブリッドモデルの働き方になる人もいます。つまりリモートワークとオフィスへの出勤の組み合わせということです （ハーバード大学の研究によれば、少なくとも16%が週2日以上は在宅勤務のままになります）。 個々人がどの働き方を選ぶかに関わらず、パンデミック期間中と同じように容易に、かつ効果的に業務に参加し、共同作業ができる必要があります。
コラボレーションワークマネジメントのためのソフトウェアを切り捨てれば、グループチャットや動画でのコミュニケーションツールがなくなるだけではありません。共同作業が可能で、競争力があり、従業員の好む働き方を用意できる組織を維持するための、唯一の合理的な選択肢を失うことになります。
働き方の未来はバーチャルでグローバル
「労働力の分散」は、2020年に記録的な割合に至りましたが、2021年の上半期も拡大を続けています。 パンデミックが悪化するにつれて、多くの企業には急ごしらえでリモートワークを始める他に選択肢がなくなりました。しかし、この移行を成し遂げただけでなく、ついに今後もずっとリモートワークを可能にすると発表した企業もあります。 チームがどちらを採用するにしても、あるいはその間を取るにせよ、バーチャルファーストの働き方モデルの導入はネクストノーマルというだけではなく、新しいパラダイムです。
2020年のレポートで紹介されたOwl Labsの知見には、以下がありました。
- 常に、またはほとんどの時間を在宅勤務できるとしたら、50%がその働き方に移行したがっている。
- パンデミック後、50%の人がリモートワークのできない仕事には戻りたがっていない。
- フルタイム勤務の従業員の23%が、一部の時間だけでも在宅勤務できるのであれば10%を超える給与カットを受け入れる。
ご紹介した通り、自分が望む場所で、望む相手と、暮らし働く自由があると、労働者の半分が考えています。 仕事を受ける際の基準として、オフィスの場所はもはや重要な要素ではないのかもしれません。 転勤して家族のそばで働きたい、どこか熱帯、あるいは山の中で働きたい、ホームオフィスで仕事をしたいといったことは、仕事やキャリアの機会を危険にさらすことなく、可能です。 コラボレーションワークのためのソフトウェアを廃棄したり、ダウングレードしたりする組織は、人材を失うことになるでしょう。
CWMがデジタルトランスフォーメーションを推進
リモートワークからオフィスに回帰するという変化と並行して、デジタルトランスフォーメーションはパンデミックにより、多くの企業にとってさらに優先すべきことになりました。 次のように考えてみてください。 CWMソリューションの導入は、企業のデジタルトランスフォーメーションにおける大きな一歩でした。 チームが今のゴールを達成できるようにしただけでなく、未来に向けた拡大を可能にしました。 CWMを導入することで、ワークフローの改善により継続的な成長が推進されました。CWMはすべての仕事のハブになり、部門を超えた分散コラボレーションを可能にし、さらに（Wrike Proofのようなアドオンを使用することで）クリエイティブな作業での承認を迅速に行うこともできます。 さらに、自動化が組み込まれているため反復作業を減らすことができ、効率と生産性を最大化できる、堅牢なプラットフォームもあります。
デジタルトランスフォーメーションにおける難しい目標の1つを達成できたにもかかわらず、なぜCWMの使用を止めなければならないのでしょうか。
JLLでアメリカ大陸のCEOを務めるサンジャイ・リシ（Sanjay Rishi）氏は、どのようにデジタルトランスフォーメーションを優先し、働き方の分散モデルを活用して、並外れたワークエクスペリエンスを生み出していくかについて、組織は大胆になるべき時だと話しています。 これらの目的に適う唯一の方法は、コラボレーションワークマネジメントのソフトウェアに頼ることです。
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